地震に弱い住宅の共通点

阪神淡路大震災

1995年の阪神淡路大震災では、住宅のみならず、マンションやオフィスビル、高速道路など街中のいたるところで倒壊が起こりました。
10万棟以上が全壊の被害を受けた中、築年数の経った木造住宅に被害が多い傾向がありました。

耐震基準法の新旧について

倒壊などの被害を受けた木造住宅の中でも、被害の差がついたといえる要因のひとつに、新旧どちらの耐震基準により建てられたか？があげられます。
つまり、新耐震基準が定められた1981年以前に建てられた住宅に被害が多く、新耐震基準が適用された住宅には被害が比較的少なかったという報告がなされています。
現在でもそういった1981年以前に建てられた住宅の場合、補強や建て替えなどの必要があるといえるでしょう。

注意が必要なポイントとは？

各地で起こった大地震から、被害が大きかった住宅の特徴をいくつかまとめていきましょう。

①木材の劣化
築年数が古い住宅の場合、長年の雨による湿気やシロアリなどの原因から、木製の建材自体の強度が著しく低下しているケースがあります。
本来、木造住宅が持つメリットでもある、揺れに対し力を逃すしなりが機能しないため、倒壊などの被害が発生しやすくなってしまいます。

②屋根が重い
現在のように軽い素材が主流ではなかった、昭和50年代頃の住宅では、葺き土のある瓦屋根が使用されることが多く、瓦自体も今のように軽量化がされていなかったため、屋根を支える柱などに大きな負担が加わります。
地震の揺れに対して、住宅最上部に位置する重たい屋根は、倒壊の危険性を高めてしまいます。

③適切な筋交いの有無
筋交いとは柱と柱の間に斜めに入れる建材です。>対角線上に斜めに通す筋交いは、横の揺れに対し柱を支える役割を担います。
古い住宅でも筋交いが入っていますが、木材を組み込んだだけの施工が多く、大きな揺れの場合、木材の抜けが生じます。現在では金属による木材の固定や、頑丈な金属製の筋交いの使用が一般的です。

④基礎の造り
現在では鉄筋コンクリートを用いた基礎が主流です。
しかし、ひと昔前の住宅基礎は石積みの場合もあり、今もそういった住宅は残っています。もちろん耐震強度も低いため、強い揺れでは倒壊の危険性が高いといえるでしょう。
また、新しい住宅でも、鉄筋が十分に組み込まれていないコンクリート基礎は危険です。

⑤柱と壁の量と位置
地震の揺れに耐えるのは柱や壁です。
一階がガレージになっていたり、大きなガラス戸が連なる開放部の多い住宅は、耐震性能が低い場合があります。 デザインだけでなく、しっかりとした耐震設計が必要です。

⑥地盤と住宅の関係性
最近では家を建てる際に「活断層」を意識することはあたりまえになってきました。しかし、もう一つ大切なのが地盤の硬さです。軟弱地盤の場合、住宅がしっかり支えられずに地盤沈下などの症状が現れます。
地盤沈下により傾いた住宅は、地震の際に想定外の箇所に負担がかかり、しっかり耐震設計がされている場合でも、その耐震性が発揮されないケースがあります。住宅はあくまで水平を前提に建てられているため、傾きが生じた住宅には沈下修正などの処置が必要になります。

まとめ

今回は地震に弱い住宅の特徴を、いくつかまとめてみました。
まずは、今お住まいの住宅が新旧どちらの耐震基準により建てられたかを把握しましょう。
また、耐震基準が満たされた建て物でも、経年の劣化や地盤の変化により強度が低下している場合もあります。
築年数から10年ほど経過している住宅は耐震診断を受け、必要があれば耐震補強工事を行いましょう。

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